■ITセンター
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あなたのホームページはバリアフリーになっていますか？
今、インターネットやブロードバンドの普及に伴い、企業や自治体によるホームページを利用した情報提供が多くなり、また利用者にとってもホームページは重要な情報源の一つとなっています。
そのため、情報発信者となる自治体や企業にとっては、ホームページでのアクセシビリティ確保が重要な課題となり、幅広い利用者がアクセスできるホームページが求められています。
障害者があなたのホームページをチェックします
当協会では、ウェブコンテンツがどれだけバリアフリー化されているかを診断します。
診断は、日本工業規格JIS X8341-3に照らし合わせるだけで無く、障害者が診断をすることにより、JIS規格だけではなし得ない本当のバリアフリーが実現します。
■基本診断
JIS規格のチェック項目（必須項目）に従い、一括診断します。
プログラムチェックが可能な項目を対象とします。
■拡張診断
JIS規格のチェック項目（推奨項目も含む）に従い、個別診断します。
プログラムではチェック不可能な人的チェックが必要な項目を対象とします。
バリアフリー化されたらどんどんアピールしてください
診断により問題点が見つかり、そのホームページをバリアフリー化しても、アピールをしなければせっかくの効果も半減してしまいます。
そこで当協会では、ウェブバリアフリーを実現した証として認証マークを発行しています。
このマークは、閲覧者に対してそのホームページがバリアフリー化されているということを、第三者の公益法人として認証するものです。
サイトトップページやバリアフリーポリシー内などに掲載し、どんどんアピールしてください。
バリアフリー化がもたらすメリットとは？
■一般企業の場合
新たな顧客の獲得に繋がります
情報をバリアフリー化することで、これまでサイトに来なかった（来れなかった）利用者が皆さんのサイトを訪れるようになり、新たな顧客の獲得に繋がります。
また、ショッピングサイトであった場合、それらの利用者はリピーターになる確率が高く、売上が上がる可能性は十分にあります。
SEO対策になります
バリアフリー化とSEO（検索エンジン最適化）は共通点が多く、情報のバリアを無くすということは、同時にSEOにもなるのです。
それにより、YahooやGoogleといった検索エンジンにおいて有利に働きます。
お客様へのアピールになります
■公的機関の場合
ウェブコンテンツJISに対応することができます
基本診断、拡張診断共にウェブコンテンツJISを基に診断しますので、それに従ってバリアフリー化すれば、もちろんJIS規格に対応したサイトになります。
…………… 工業標準化法 第六十七条より引用……………
国及び地方公共団体は、調達の仕様を定めるときにはJISを尊重しなければならない。
情報を平等に発信できます
公的機関の情報は平等に発信されなければなりません。
しかしそこにバリアがあった場合、障害者や高齢者の方は発信された情報を入手するのがとても困難になります。
そこで、情報をバリアフリー化することにより、これらの方々にも平等に情報を入手できるようになります。
バリアフリー化がもたらすメリットはこれだけではありません。
サイト訪問者の増加、社会信用度・貢献度の向上、障害者・高齢者に対する理解力の向上などなど、このほかにも様々な効果がありますので、それはあなた自身が実感してください。
ユニバーサルデザインホームページ制作
当協会では、ホームページのバリアフリー化はもちろん、ユニバーサルデザインでの新規ホームページ制作も行っております。
ご相談・お見積りは無料ですので、下記お問い合わせ、もしくは当サイトお問い合わせページから気軽にご相談ください。
ホームページ閲覧支援ツール
インターネットの利用目的は、情報の提供からサービスの提供へと変わりつつます。
これに伴い、自治体や企業にとっては、利用者がインターネットで提供されるサービスに容易にアクセスできるツールが求められています。
お問い合わせ
どんな些細なことでも構いませんので、まずはご相談ください。
- Eメール： itcenter@social.or.jpもしくは当サイトお問い合わせ
